「輪郭」を、あえて描かない。答えを急がないNounのあり方——野々村健一×佐々木康裕

何の会社かを一言で説明するのがとても難しいんです。輪郭がはっきりしていない。ただ最近は、むしろ『させなくてもいい』とも思っているんです。共通するのは『つくりだす』こと。それ以外は区切る必要もないように感じています。

デザイン会社の輪郭が、ますます曖昧になっている。

戦略コンサルはクリエイティブを抱え、クリエイティブファームは事業開発を語り、AIは制作のプロセスを塗り替えていく。領域の境目が溶けるなか、多くの組織が「自分たちは何の会社か」を言い直そうとしている。一方で経営の現場では、世界情勢やエネルギー、AIといった切迫したアジェンダを前に、デザインの優先順位そのものが後景に退きつつある。

その立ち位置をどこに置き直すか。この問いに、あえて答えを「出そうとしない」組織がある。

Noun(ナウン)——IDEO Tokyoを創業期から支え、代表も務めた野々村健一がチームと立ち上げた新たな企業だ。2025年4月に「Business & Design Collective」としてスタートし、グローバルVCのWiL(World Innovation Lab)とパートナーシップを組む稀有なあり方のファームである。

また、このNounには2026年6月、Takramで12年間ディレクター/ビジネスデザイナーを務めた、佐々木康裕も合流。IDEO TokyoとTakramという、日本を代表するデザインファームの中核を担ってきた二人が率いる、潮目の変化を感じさせる組織だ。

「Noun=名詞」と名付けられたこの組織は、「次の時代に必要とされる『名詞』を生み出し、育てる」ことをステートメントに掲げる。

これは果たして、「デザインファーム」と呼ぶべきものか。あるいはまた別の何か、なのか。この結節点が意味するものを解き明かしていく。

ビジネスとデザインを架橋してきた二人の合流

野々村と佐々木、二人は一貫してビジネスとデザインの「あいだ」に立ち、両者を架橋してきた。

野々村はトヨタ自動車で海外営業や商品企画を経験し、ハーバード・ビジネス・スクールでMBAを取得。2011年のIDEO Tokyo立ち上げに携わり、のちに日本代表(Managing Director)を務めた。在籍中にはVCファンド「D4V(Design for Ventures)」も共同設立。デザイン特化のVCという新たな道筋を示す役割も担っている。

2023年にIDEO Tokyoを離れた後はPwCコンサルティングへ籍を移す。執行役員/パートナーとして「Future Design Lab」を共同設立し、日本の大手企業の変革に伴走してきた。

そして先述の通り2025年にNounを創業。折しもIDEOはグローバルで拠点の再編を進め、2024年に国内拠点を閉鎖した。Nounは、その系譜を引き継ぐ組織のようにも見える。

野々村健一|Noun CEO

野々村「これまでクライアントはほとんど大手企業でしたが、日本の置かれた状況や社会課題を考えると、より幅広い支援先に多様な関わり方をしていくことが必要なのではと考えていました。

実際、外資系ファンドやサーチファンドの動きが活発になってきたり、事業承継関連のコンサルティングやM&Aも増えてきたりする中で、プロフェッショナルサービスが担う役割は、エクイティファンドのようなビジネスと融和していくでしょう。ただ、日本の伝統産業やクラフトといった文脈、あるいは中小企業の置かれた状況などを考えると、一般的なベンチャー投資のように短期的な成長を求めるかたちは馴染まない。というのも言葉以上にウェットな世界じゃないですか。人や文化、思想が複雑に絡んでくる。

それらを統合的に考えると、ビジネスとクリエイティビティ、海外と日本……さまざまな要素を分け隔てずに考えて、提言から実装まで伴走するような、新たな組織を自分たちで立ち上げたらいいのではないかと考えたんです。WiLとパートナーシップを組んだのもその延長です。日米の投資家やスタートアップ、それに WiLに出資している日本の大企業などのエコシステムとも自然につながれる。戦略ファームやデザインファーム単体ではなかなか持てない接点です」

その意識のもと生まれたNoun。標榜するのは、「Business & Design Collective」というある種抽象的な言葉だ。

野々村「『ビジネスとデザインで新しい事業を実装するコレクティブ』というシンプルなコンセプトです。社内やネットワーク内にはコミュニケーションデザイナーやインタラクションデザイナー、デザインリサーチャーもいて、案件ごとに外部のクリエイターや専門家と組むこともできる。その集まり方ごと『コレクティブ』と呼んでいます。あまり明確に言葉を定義しすぎないほうが柔軟に自分たちの立ち位置を設定できる。そう考えてこの言葉を掲げました。

実際、創業からの1年は立ち上がりということもあり、意識的にプロジェクトの幅を広げて取り組んできています。いわゆるデザインコンサル的な領域もあれば、ビジネス戦略寄りのプロジェクトもある。直近ではデンマーク・コペンハーゲンで開催された『Future Days』というカンファレンスでの展示やキュレーションもさせてもらいました。これはクリエイティビティの発露に近く、新しいコミュニティと接続する機会にもなっています。

Future Daysの様子(提供写真)

日本の職人や企業が持つ文脈を海外に持ち出したり、海外の新しい動きを日本に持ち帰ったりする。こういう往復をチームとして日常的にやれるのが、Nounの強みだと思っています。次のフェーズへ向けていかにこうしたつながりを活かし、価値を高めていくか……そんなことを考えるタイミングに、ご一緒できたのがヤスさん(佐々木)です」

「入社から1週間くらいで、『デンマークに行けます?』と言われたのは最高でしたね」

佐々木康裕は数週間前の出来事を振り返る。

伊藤忠商事で新規事業開発やベンチャー投資に携わり、経済産業省でイノベーション政策の立案を担当。イリノイ工科大学Institute of Designで修士を修めた後、2014年にTakramに参画。ディレクター/ビジネスデザイナーとして12年間、ビジネスとデザインのあいだを越境しながら多くの企業と共創してきた。スローメディア「Lobsterr」の発起人として知る人も多いだろう。

佐々木「Takramも組織として大きくなってきた中、もう一度創業期の組織に入ることをやってみたかったんです。『THE デザインコンサルティング』以外の可能性も探究してみたくなったとも言えるかもしれません。

ビジネスデザイナーとして『いいものをつくりたい』というデザイナーの価値観と、事業を伸ばすという目的を一つに揃える難しさをずっと考えてきました。それを、改めて違う方法で挑戦していくのがここでの挑戦です」

佐々木康裕|Noun Senior Director

佐々木といえば業界内でも広く名の知られた人物でもある。各所から声がかかっていたことも想像に難くないが、なぜ次なる挑戦の場がNounだったのか。

佐々木「キャリアのルーツがビジネスサイドなので、VCがパートナーという点はNounの大きな魅力の一つでした。ただ、正直そうしたロジカルな意思決定というよりは、野々村さんをはじめNounのメンバーに会ったとき、『すごくいい感じだった』のが大きいですね。帰宅してその話を妻にもしたくらい。僕は『Good Vibes Only』という言葉が好きなんですが、まさにバイブスを共有できる感じが大きかったんです」

一言では言い表せない、その役割

Nounに寄せられる相談は幅広い。過去のつながりが起点のものもあれば、WiLや既存顧客からの紹介などもある。ただそれらを横串で見たとき、IDEO Tokyoの創業期にも多かったというのが、「どこに聞いていいかわからないのですが……」と前置きされる、不定型な相談だという。

野々村「すごくありがたいですね。つまり、『まだない世界を、一緒に探索しませんか?』というお誘いですから。それゆえプロジェクトの作り方も担う役割も関わり方もさまざまになりました。

結果的に、Business & Design Collectiveと置いているものの何の会社かを一言で説明するのがとても難しいんです。輪郭がはっきりしていない。ただ最近は、むしろ『させなくてもいい』とも思っているんです。共通するのは『つくりだす』こと。それ以外は区切る必要もないように感じています」

輪郭を明確に「しない」のは、社会の中でデザインが置かれた状況にも起因している。戦略コンサル、クリエイティブファーム、デザインコンサル等のサービス領域が近接し融けあう中、あえて「立ち位置をクリアに置く」ことはむしろ取り残されるリスクになる。

佐々木「かつてと比べると、この1、2年の経営課題に『デザイン』が挙がることが減ってきた感覚があります。『デザインで新規事業を生んで将来の柱にする』なんて悠長な話ではなくなり、より重要度の高いマクロのアジェンダが増えている。ホルムズ海峡封鎖やトランプ関税といった地政学や通商上のリスクによって、調達コストが数十パーセント上がるかも、製品が数百万個売れなくなるかも、といったアジェンダのほうがはるかに優先順位が高いですから」

さらにAIの加速度的な進化が重なる。世界情勢の変化、テクノロジーの進化という大きな波が来れば、企業はまずそれを制御しようと、組織や事業の統制や再整備に重心を置く——過去にも繰り返された揺り戻しの一環だと佐々木は指摘する。

佐々木「自己批判的に改めて考えなければ……と感じているのですが、デザイン思考、デザインドリブンイノベーションといった概念は、2010年代から十数年を経て、一周した感覚があります。同じようなナラティブは、もう通用しません。これから僕らはいかに価値を発揮するのか、そのときのアプローチは『デザイン』や『デザイン×ビジネス』でいいのかはまだ探索段階にあります。

デザイン思考のようなキャッチーなキーワードや、ビジネスデザインのような大きなナラティブが、今後も生まれるのか。あるいは分散化、多極化していくのか……。もしかすると都度イシューやテーマがあり、大きなストーリーはないまま進むのかもしれない。『デザイン思考の次が生まれるか?』さえわかりません」

野々村「その『問い』自体が間違ってる説さえありますね(笑)。似たようなところでは『デザインと経営を近づける』といった目的自体も問い直されている気がします。デザインが経営に資するのはわかったけれど、デザイナーは本当に、ビジネスや経営にガッツリ関わっていきたいのか? 逆もまた然りです。『いいものをつくりたい』と『経営課題を解きたい』が、実はあまり同じ方向を向いていない。『デザインを課題解決に使う』とは、本来どういうことなのか。それが問われているタイミングなんだと思います」

佐々木「デザインコンサルも戦略コンサルも含めて業界が合流していく中で、ブランディングを手がけるデザイン会社さえ、これから『ロゴはクライアント側でAIをもとにつくります』みたいなこともあるかもしれない。そうなれば、僕らは何をすべきか、どこまで再定義すべきなのか、と逐一問い直していかなければならないと思うんです」

不確実性を自ら乗りこなす

こうした問いへの回答を模索する動きは、グローバルにも起こりはじめているという。

Nounが参加したコペンハーゲン「Future Days」で出会ったのは、IKEAのイノベーションラボ「SPACE10」出身のメンバーが立ち上げたデザインファーム「Modem」だ。Modemはシンクタンクとデザインスタジオを融合させ、研究者や技術者、デザイナーらとともに分散型のネットワークを構築している。

特徴的なのは、2030年1月1日をもって解散するとあらかじめ定めていることだ。プロジェクトそのものにも時間的な制約を取り入れることで、「期間限定の実験場」としてのあり方を提示し、OpenAIやGoogle、CHANELなどとの協働により革新的な作品を生み出している。

野々村「永続を前提とすると、その枠組みにとらわれ、『続けるために続ける』ようになってしまう。『面白そう』と思われる旬がますます短くなっているのであれば、はじめから時限的に区切る。それを連続的にやりながら、輪郭が常に変わっていく。これからの組織のあり方の一つだなと感じます」

佐々木「デザインファームの二大スタイルだった『デザインによる課題解決』と『デザイン思考のようなプロセスの提供』が再構築されてきています。プロセスがどんどんAIで効率化されていく中で、判断やコミットメント、テイストといった、よりウェットな上位概念に、経営資源が再投入され始めているのかもしれない。その中でデザイナーに何ができるのかが問われている感覚はあります」

そんな中、デザイナーには何が残るのか。

Nounは改めて、「つくる」ことに向き合っている。Future Daysの場では、越前和紙の職人と協働し、手漉きの和紙にデジタル体験を掛け合わせた展示をおこなった。バイブコーディングで自らプラットフォームを開発、ファシリテーションやワークショップで使うツールも自分たちで用意したという。

野々村「僕らも図らずもAIネイティブ企業になりつつあります。1、2年前ならかなりの工数をかけていた開発も、今は一人のデザイナーがリードし、数日でプロトタイプができてしまう。『やりたい』と思ったとき、クイックに始められる土壌ができつつあります。

他方でその分、ある種の人間臭い部分の比率が上がってきているとも感じます。Future Daysでも参加者同士の距離が近く、人間らしい関係性が築けた感触があったのですが、振り返ると『答えよりも、問いのほうが残るような場だった』と思っています」

Future Daysの様子(提供写真)

それは言わば、外部環境の不確実性に事後的に対応し続けるより、自ら不確実性を起こし、そのカオスを乗りこなそうとする姿勢だ。実際、Nounが手がける具体のプロジェクトを列挙すれば、その印象は強くなる。

日本企業の海外イノベーション拠点づくりの企画・戦略デザインや伴走、AIプロダクトの事業戦略、都市開発からプロダクト、コミュニティまでを対象にしたコンセプトメイキング、新規事業創出組織のアイデンティティ設計やブランディング、未来視点で考えるトレーニングやワークショップ。領域は多岐にわたるが、そこにもうっすらと共通項が存在する。

野々村「『つくる』ことを基軸としながら、我々だけがそれをやるというより、クライアントも含めてともにつくりあげ育てることを重視しています。実地のプロジェクトで得た視点や学びをいかに人や組織に定着させていくか……その循環をデザインするのが、我々の事業になってきているんです。

コロナ禍を経て、ますますリアリティというか、人と人とのつながりや現場感覚——どんな人をアサインし、どんなふうにコミュニケートするのか。そうした一つひとつが重要になってきていると感じます」

「迷える組織」でもいい。人の想いを起点に

デザインファームのあり方が根底から揺らぎ、その意義を問われ続ける時代にあって、Nounは揺らぎそのものを一つのスタンスにしているように映る。

野々村「すべて問い直されている気がしているんです。変わっていないところを探すほうが難しい。ある程度の規模の組織をつくるなら、もっとわかりやすいコンセプトを掲げたほうがいいのかもしれないですが、僕たちは小さくていいと今は考えているので。これがいいんです。

AIがここまで進化すれば、組織マネジメントのセオリーそのものがひっくり返ります。ヒエラルキカルな組織である必要はなく、少人数でも予算が限られていても、生み出せるものが増えていきますから」

だからこそ問われるのは、何をつくり、どうありたいのかだ。Nounは人の内発的な声に耳を傾け、実験の中で種を蒔き、いずれ価値ある事業として育てようとしている。

野々村「今は、ある意味『迷える組織』でもいいんじゃないか、と思っています。想いを持ってともに集まったメンバーが、それぞれ自分のやりたいことをやり、結果として価値が出せる組織にしたい。

これからは、『何をつくるか』より『何をつくりたいのか』が大切になっていく。それはクライアントにしても同じことで、その『何を』を一緒に考えられる人がいたほうがいいと思うんです。

だからスケールを目指すというより、それぞれに想いがあって、『つくる』ことに喜びを感じる人が集まればいい。いろいろと試して実験して、学びながら進化していく。その結果、組織構造が変わってもいい。それが今の考えです」

野々村と佐々木、二人に向けて、探索的にNounについて問いを投げかけてきたものの、わかるようで、わからない。そのとらえどころのなさも意図するところなのだろう。

揺れ動く時代の中で、コンセプトそのものも動的に捉え、そのときどきでフィットする形を見いだしていく。

佐々木「わかりやすい説明をしようと決めた瞬間、本来意図していたものも削ぎ落とされ、矮小化してしまう。僕も改めてデンマークで聞いてみたんですよ、『なぜNounなのか』と。すると野々村さんから『名前に強い意味を背負わせたくなかった』と言われて。メンバーそれぞれが自分の色を持ち寄って、自分のものにしやすいから、と。

僕自身も『Lobsterr』という名前にしてよかったと思っているんですよ。『Culture○○』みたいなネーミングにしてもよかったはずだけど、そうしたくなかった。ノリで付けた名前でしたけど、フレームがゆるやかなぶん、扱える話題の幅も広がりますから」

野々村「確かに名前がわかりやすいと、意味が固定化されてしまう。今の時代だからこそ、とらえどころのなさに面白さを感じているんですよね」

「名詞」は、それ自体では何も指さない。何を入れるかは、集まる人に委ねられている。ビジネスとデザインの「あいだ」をたえず行き来してきた二人が、Nounでこれから何を生み出そうとしているのか。そんなありふれた問いは、変化しつづける組織の前では意味を失ってしまう。

佐々木「もはや『デザイン』と言い切らないほうがいいのかもしれないという想いが、僕自身にはあって。そもそも一つの場所にとどまっていられないのが自分という感覚もあるんです。紙の質感や光沢感に逐一こだわって、身の回りに醜いものを置きたくないという根源的なデザイナーっぽさもあれば、財務諸表を見て『どの会社かを当てるゲーム』みたいなのも得意だし、パラダイムシフトの話にも目がない。全体観の中で楽しんでいたいんです。

ピュアにデザイナーであることにとらわれていたら、バリューチェーンのごく一部でしか価値を発揮できない。価値転換が起こったとき『これは自分のスコープ外』とするのではなく、こういうクライアントワークができるかもしれない、と無限の手札の中で考えることをやっていきたい。世の中が変わるその瞬間のそばにいて、自ら変化を起こしたい、というのが、根源的にあるかもしれません」

野々村「そう考えると、ビジネスとデザインだけでは足りない」

佐々木「エンジニアリングもソーシャルサイエンスも大切。だから常に自分をアップデートしていたいんです」

野々村「僕自身もずっと『あいだにいるのが楽しい』人間なんですよね(笑)。ビジネスパーソンかデザイナーか、日本か海外か……どっちつかずの結節点にいることが、人生のテーマで。そうした区別自体、これから関係なくなっていく気がします」

Nounのスタンスが示すのは、まさに今、ビジネスとデザインをめぐる一つの大きな物語が一巡し、次のナラティブが生まれようとしている過渡期だということだ。

「Noun=名詞」という器に、何が入るかはまだ決まっていない。輪郭を描き切らず、ときに迷い、ときに制約を力にする——。ビジネスとデザインの「あいだ」を歩いてきた二人が重なったこの結節点で、何が生まれるのか。その答えを急がないことが、いまのデザインの、一つの価値発揮のかたちなのかもしれない。

Credit
撮影
今井駿介

1993年、新潟県南魚沼市生まれ。(株)アマナを経て独立。

執筆
大矢幸世

ライター・編集者。愛媛生まれ、群馬、東京、福岡育ち。立命館大学卒業後、西武百貨店、制作会社を経て、2011年からフリーランス。鹿児島、福井、石川など地方を中心に活動。2014年末から東京を拠点に移す。著書に『鹿児島カフェ散歩』、編集協力に『売上を、減らそう。たどりついたのは業績至上主義からの解放』『最軽量のマネジメント』『カルチャーモデル』『マイノリティデザイン』など。

編集
小山和之

designing編集長・事業責任者。大学卒業後、建築設計事務所、デザインコンサルを経て独立。2017年designingを創刊。

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