約60年以上にわたり、その年ごとに“よいデザイン”を定義し選出してきたグッドデザイン賞。その活動の軌跡は、変化し続けるデザインの“定点観測”とも言えるだろう。

意匠から、その背景にあるプロセスや素材、環境、社会性まで。プロダクトからデジタルなもの、仕組みや取り組みにいたるまで。デザインという言葉が担う領域とともに、その潮流も着実に変化を重ねている。

そうした変化を私たちはどのように捉え、向き合えばよいのだろうか。

2024年5月に開催された、多様なデザイナーが一堂に会するデザインフェスティバル「Featured Projects 2024」。同イベント内のトークセッション「『デザインの潮流』から考える、いまデザイナーが取り組むべき『論点』」では、デジタル庁デジタル監・浅沼尚、NTT コミュニケーションズ デザインスタジオ KOEL Head of Experience Design・田中友美子が登壇。モデレーターはパノラマティクス主宰/2024年度グッドデザイン賞審査委員長・齋藤精一が務めた。

三者の対話で語られたのは、「課題先進国」と呼ばれる日本において、社会の豊かさや幸福に目を向けたデザインを誰もが実践していく重要性だった。

対象から手段、人数まで起こる「デザインの拡大」

本セッションは、グッドデザイン賞が制作しているレポート『FOCUSED ISSUES 2023 勇気と有機のあるデザイン』を軸に展開された。このレポートは、グッドデザイン賞の審査過程の中で見えてくるその年ごとのデザインの“うねり”を捉え、次なるアクションへと繋げる提言をまとめたものだ。

現代の「デザインの潮流」を踏まえつつ、その最前線に立つ実践者たちはいかなる考えを持ち、こうした提言を受け止め考えるのか。会場では参加者にもレポートの冊子を配布し、各々がその文脈をかみ砕きながらセッションを聞き入った。

まずマイクを握ったのは、2023年度からグッドデザイン賞審査委員長を務め、フォーカス・イシューの指揮も執る齋藤精一。過去の変遷を振り返りながら、グッドデザイン賞が評価するデザインは海外と比較しても稀有な存在だと齋藤は語る。

続いて語ったのは、NTTコミュニケーションズのデザインスタジオ「KOEL」でHead of Experience Designを務める田中友美子だ。

KOELはインハウスデザイン組織として、2023年度グッドデザイン賞を受賞。公共の支援だけではカバーしきれず、企業からも収益化を目的としたビジネスの目線では関心を寄せられづらい「空白地帯」を支援する「セミパブリックの課題を解決するデザイン」が評価されたことが受賞の背景にあるという。

KOELを通して、地域や医療、教育などさまざまな分野を横断して活動する田中は、近年の潮流について「デザインに触れたことのない人がデザインにかかわる機会が増えた」と分析する。

続いて、行政内でのデザイン活用のトレンドについて語ったのは浅沼尚だ。浅沼は2021年のデジタル庁発足時にCDOとして入庁し、その後2022年4月にデジタル監に就任。同庁が掲げる「誰一人取り残されない、人に優しいデジタル化を」というミッションの実現に向けて、一人ひとりに寄り添った政策やサービスの実装と実行に取り組んでいる。

デジタル庁は、2022年に「新型コロナワクチン接種証明書アプリ」における行政サービスデザインの取り組みでグッドデザイン賞を受賞した。デザインにかかわる人が増えているという田中の発言に同意しつつ、「行政内でもデザインに対する印象が変化し、その重要性が認識されはじめている」と浅沼は語る。

「デザインの民主化」の時代に、デザイナーが担うべき役割

ここまで見たように、近年のグッドデザイン賞は行政や公共サービス、地域社会でのセミパブリックな取り組みまで評価する範囲を広げている。

とりわけ田中が指摘した、デザインにかかわる人や機会が増えているという潮流は、「デザインの民主化」とも呼べるだろう。デザイン思考の普及・浸透によって、ファシリテーターなどを介してみんなで議論して合意形成していくアプローチは少なからず一般化してきた。

だが、まだまだデザインの役割や適応領域の拡大に追いつかない人も多い。その結果、デザインの力をデザイナー以外の人に認めてもらう難しさや、逆にデザインへの過剰な期待が起こっていると齋藤は語る。

この言葉を聞いた浅沼も、根気強くデザインについて説明して目線を合わせることの重要性について語る。

それに重ねて、成果を可視化してコミュニケーションをとっていくことが物事をスムーズに進める上で重要ではないかと語るのが田中だ。デザイン思考のプロセスには「プロトタイプをつくる」という過程が含まれており、これが地に足のついたデザインへの理解を進めるのではないかと。

一方で、近年デザイン思考の有用性については疑問の声があることにも田中は言及する。その際に重要なのは、デザインのプロセス自体を「ツール」として広げていくことではないかと田中は語る。

「閉じていく社会」でも豊かに生きるためのデザイン

続いて3人の議論は、レポートの事例に言及しながら、これからのデザインのあるべき姿へと展開していった。

まず考えを述べたのは田中。建築家の永山祐子が提示した「未来からの『逆ベクトル』で考える」を印象深い視点として挙げる。

永山が注目した老人デイサービスセンター『52間の縁側』の事例は、これまで管理側にとっての合理性が重視されていた施設設計を再考。入居者の幸福の実現を第一に掲げてデザインされたという点に、田中も強く共感したと語る。

だが、こうした生活者の幸福を考えてデザインをすることは困難がつきまとうと齋藤は言う。齋藤が課題だと感じているのが、各ステークホルダーが抱える「複雑な事情」の多さだ。

齋藤は理想とする共創のあり方の事例として提言内でも言及した、市民参加型の科学研究プラットフォーム「NHKシチズンラボ」を挙げる。同プロジェクトでは、研究者だけでは解明できない研究テーマについて、Webサイトや番組、イベントなどを通して市民から情報を募集。市民は科学と接点を持つきっかけを得られ、研究者は膨大なデータが取得できるなど、組織や属性を超えたWin-Winの関係性が生まれているそうだ。

これからのデザインにおいて、“棘”を取り除く重要性について浅沼も肯首する。「課題先進国」ともいわれる日本において、「複雑な事情」に公共が主体で切り込んでいく意義は大きいと語る。

この発言を聞きながら、「まさにKOELがセミパブリック領域に取り組みはじめた理由だ」と田中は深く賛同する。

田中はフィールドワークで過疎化や高齢化が進む地域に赴くと、国の支援が行き届かなくなりつつある現実に直面するという。だからこそ、これからの企業は民間と行政の垣根を超えて、日本全体の住民の豊かさや幸福感に目を向けるべきなのではないかと田中は語る。

まずは自分が持つ「特殊能力」に目を向ける

これからはデザイナーではない人々でも、身近な生活の課題や豊かさ、社会全体の幸福に目を向けて生み出した取り組みが評価されていく。提言で取り上げられている事例からはそうした潮流が読み取れるだろう。

一方で、デザイナーにしか持ちえない特殊能力もやはり存在すると浅沼と田中は口を揃える。それは「まずは作って見せられること」だ。

浅沼の発言に対して、そうした「まずはやってみる」能力は本来は誰にでも備わっているのではないかと齋藤は言葉を続ける。市民や技術者、企業などがそれぞれの技能を持ち寄って社会に参画することで、よりよい社会を目指していけるのではないかと。

近年デザインのあり方は大きく変化し、誰もがデザインという営みに携われる段階が訪れつつあるように見える。だからこそ「課題先進国」と言われる日本では、市民起点のボトムアップな変化が次々に生まれている、という前向きな見方もできるのではないか。

豊かで幸福に生きるために、一人ひとりが自分ができることを考えて実践していくデザインや取り組みは、今後もますます拡大していくだろう。