デザインの価値をいかに理解してもらうか?デザインリーダーが明かす、ROIと合意形成のリアル──KOEL土岐×Visional田中×M3古結

企業内におけるデザイン活用、実践の数はここ数年で顕著に増加している。一方、その成果が語られることはあっても、裏側にある実践者たちの苦労や過程で得られた知見が表に出ることは多くない。

デザインがもたらす価値は数字などで単純に表せないこともあり、その存在意義を社内で証明する難しさは、デザイン活用に携わる多くの人々が直面しているはずだ。企業内で成果を上げているデザイン組織は、いかにしてその価値を経営層や他部署に示し、デザイン投資の必要性について社内から理解を得ているのだろうか。

2024年4月、designingは「企業内での『デザイン』活用における合意形成、ROIのリアル」をテーマにクローズドイベントを開催した。登壇したのは、企業内でデザイン組織を率いるリーダーである、Visionalグループ 株式会社ビズリーチ 執行役員 CDO・田中裕一、NTT コミュニケーションズ デザインスタジオ KOEL代表・土岐哲生、エムスリー株式会社 業務執行役員 CDO・古結隆介の3名だ。

クローズド開催で表にできない内容もあったが、本記事では、イベントで語られた内容の一部を抜粋し、要点を再構成した。実践者たちの語りから見えてきた、企業内でデザイン投資の必要性を説明し、合意形成を進めるためのリアルな現場の知恵について3人に伺った。

事業の加速、組織変革、課題解決への貢献……異なるデザイン組織の価値発揮のあり方

イベントでは最初に、各社のデザイン組織がそれぞれいかなる価値発揮のあり方を採用しているかについてプレゼンテーションが行われた。

まずマイクを持ったのは、グループ130社・約70の医療従事者をメインとした事業を展開するエムスリーCDOの古結隆介。2000年に創業された同社は「インターネットを活用し、健康で楽しく長生きする人を1人でも増やし、不必要な医療コストを1円でも減らすこと」を掲げて、年間約20の新規サービスやプロダクトを現在も立ち上げ続けている。

デザインの数値化が「余白」を生み、その余白こそ「事業に資する」──エムスリー CDO・古結隆介
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エムスリーのデザイン組織では、「デザインの力で医療の前進を加速させる」ことをビジョンに掲げており、合意形成やROIの捉え方にもそれが反映されていると古結は語る。

古結

エムスリーでは、経営層もデザイン組織も、“スピード”を重視する意識が浸透しています。そのため、「まず事業の成果にコミットする」という姿勢を強く求めていますね。

また、事業に対する貢献度を可視化しやすくするために、デザイナーも売上に関する数値目標を持っています。もちろん数値で全ては測れないですし、数値を適切に出すのは難しいのですが、多少おおよそであっても“可視化”することで、自分たちの意識も変わり、その結果として事業成果へのコミット具合や、周囲からの見え方にも変化がでてくると感じています。

エムスリー株式会社 業務執行役員 CDO 古結隆介

続いて登壇したのは、NTTコミュニケーションズのデザインスタジオ・KOEL代表の土岐哲生だ。2020年に設立、2023年度グッドデザイン賞も受賞したKOELは、インハウスのデザイン組織として現在日本で最も注目されるチームの一つといえるだろう。

KOELでは、社内のさまざまなプロジェクトにデザイナーが参画し、デザインの力で事業を変革する方法を模索している。それと同時に、組織内にデザインを根付かせていくための人材育成にも取り組んでいるという。

土岐

NTTコミュニケーションズにはグループ含めて約1.7万人の社員がいるので、デザインの価値を組織全体に浸透させていくのは簡単ではないんですね。しかし、NTTグループはグローバル全体で33万人もいるので、もしデザインを活用して社会課題の解決につなげられれば、そのインパクトは非常に大きい。

そのためには、KOELのデザイナーが各プロジェクトで成果を出すことはもちろん、彼らが活躍できる環境を組織内につくることが大切です。研修などを通じてデザインに理解のある人材を社内に増やすことで、組織の中にデザインを根付かせる取り組みにも注力しています。

KOEL DESIGN STUDIO by NTT Communications 代表 土岐哲生

最後に登壇したのは、Visionalグループ 株式会社ビズリーチ 執行役員 CDOの田中裕一だ。同グループではHR Tech領域にとどまらず、M&A、物流Techやサイバーセキュリティなど、社会の課題解決に向けてさまざまな事業を立ち上げ続けている。

デザインはVisionalの文化へ──CDO田中裕一が振り返る3年間の軌跡
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「デザインは事業の中核に携わっている」と田中は語る。田中は、「デザインとは課題解決や価値創造のためのプロセスそのもの」と捉える。だからこそ、Visionalでは「デザインがはたらくべきフィールドはすべてである」とデザイン・フィロソフィーを掲げているという。

田中

2022年のDesignshipで、私は「融ける“デザインのチカラ”」をテーマにお話をさせていただきました。2018年につくったデザイン組織が、徐々に大きくなり、グループの中でケイパビリティをしっかり発揮できるようになってきたんです。今はデザイン組織を解体し、その力を、事業活動の中により“融かしていく”フェーズに入っていると感じています。

ものづくり、マネジメント、ブランディング、マーケティング……あらゆる機能にデザインが融け込み、作用していくことで、より複雑で大きな課題が解決できる。デザイン投資の重要性を、この数年でより強く意識するようになりました。

Visionalグループ 株式会社ビズリーチ 執行役員 CDO 田中裕一

「ROI」の観点からだけで、合意形成は難しい

ここからは、いくつかのトピックを挙げて当日話された内容を再構成していきたい。最初は本イベントのメインテーマである、「ROI」(投資収益率)にいかに向き合い、社内でデザイン投資への合意を形成していくかだ。

従業員数、事業規模ともに拡大を続けるVisionalにおいて、「すでにデザインは経営の中心にある」と田中は語る。そんな田中は、冒頭から率直な問いを会場に投げかけた。「ROI」「合意形成」というテーマに対して、「そこに愚直に向き合うのは正しいのだろうか?」と。

田中

デザインのROIを測ろうとして、うまくいかないケースは多いと思うんです。デザイナーが過度に数値責任を持とうとして、数値的に思考に囚われデザイン本来のパフォーマンスを活かしきれなかったり、個人の生産性を何とか可視化できる数字にしようとして苦しんだり。それが無理だとなって、今度は言葉で説明責任を果たそうとしても、経営者の持つ言語とデザイナーの持つ言語の土台が違うので、「お互いの話が伝わらない」なんてことになってしまう。

そもそもデザインの機能は、情緒的な価値や定性的な評価に表れることが多いぶん、ビジネスにおける責任を負いづらい面があると思います。世の中からの期待は高まっているけれど、社内ではまだまだ少数派。デザインを用いて付加価値を生み出すために独立部門をつくる流れは加速していますが、周囲の理解は追いついていません。

また「デザイン」という言葉自体も解釈や担う役割の範囲が広く、各所でズレを生んでいます。こうした構造的な問題を解決しないまま、個別にデザインの費用対効果を語ろうとすることに無理があるなと、ずっと感じてきました。

デザインは企業を形づくる構成要素の一つに過ぎず、かつ課題は複雑に絡み合った構造のなかに存在している。それを理解したうえで、課題解決を一気に前進させるレバレッジポイントを発見し、そこに投入してこそデザインは本領を発揮すると田中は語る。

田中

デザイナーには、複雑なものを複雑なまま取り扱いながら、向かう方向性を一貫して指し示す“地図”を描く役割が求められると思っています。これまでの経営や事業戦略、先人たちの取り組みをアセットと捉えて繋ぎ直し、我々の向かうべき方向を示す。

もちろん、最後にはシンプルなアウトプットを出すことも必要です。しかし他方で、曖昧さや複雑さを許容しつつも、一つの“地図”としてデザインしていくことにデザイナーの真価が表れるのではないでしょうか。

創設から4年で35名のデザイン組織を組成した土岐も、デザインの価値については「正直、数字では全然伝わらない」という。経営層に対して、育成人数や支援件数、案件受注に貢献した数などの定量的なデータは当然提示するものの、それで止まっては「経営にどう資するのか」の納得感を得ることは難しい。

それでも重要なのは、経営陣が現在何に困っているのかをきちんと把握しつつ、「デザインがビジネスを強くする」という実例を地道に示していくことではないかと土岐は語る。

土岐

あの手この手を試した中でも、経営陣に見せて反応が良かった情報は、例えば組織の中でどれくらいデザインが浸透していて、デザインを活用してどんな成果があったか。顧客や社員からどのようなリアルな声があがっているか。プロジェクトの状態や業務プロセスに大きな変化がある場合は、BeforeとAfterの違いを1枚の資料でわかりやすく示したものを渡す、なども大事ですね。

ポイントは、定性的な成果・定量的なデータの両面を準備しておくこと。経営層が顧客や他の事業組織の方と話した時に、「実はこんな実績があって」と思わず伝えたくなる情報を整理して渡しておく。そうした積み重ねが、デザイン組織の活動の幅を広げることにつながると考えています。

一方で、エムスリーの場合は社員一人ひとりに明確な数値目標が存在する。例えば、映像クリエイターのある社員には、「映像で◯億円相当の利益を上げる」といったような目標が課せられる

社員一人ひとりがもたらすインパクトを具体的な数字として可視化することで、例えば「この採用動画で◯◯ポジションの人材を1名採用すれば、◯億円の売上が見込める」といったロジックが通じるようになる。裏を返せば、そういったデザインへの投資をしないことが「機会損失」だという説明ができると古結は語る。

古結

ブランドづくりやプロダクト開発において、例えば一人デザイナーがいないことで1億円の想定効果を逸するかもしれない。とりわけスピードを重視するエムスリーにとって、こうした機会損失や事業成長が遅れるリスクがあるというロジックは、経営陣との合意形成において有効な説得材料になり得ます。

「情報収集」と「信用貯金」を重ねる

方法の違いはあれ、経営層との合意形成において「デザインの価値そのものを単純な数値で測ろうとしない」というスタンスに通じるものがある3名。続いてのトピックは、実際に組織内においてデザインの意義をどのように浸透させ、デザイン組織のプレゼンスを高めているのか。

土岐がまず指摘するのは、「組織の成熟度によって必要なステップが違う」という点だ。デザインを重要だと考える土壌がない状態でいきなり大きな目標を掲げると、社内で不要な反感を招いてしまう。具体的な改革アクションに“できない理由”を示され、一向に前に進まないケースも想定される。それだけに、地道なアプローチの積み重ねが重要だと語る。

土岐

組織内を変えていくうえで重視しているのは、「適切な人材から共感を得ていく」という点です。言い換えるならキーパーソンとなる人を把握し、その人から変化を生み出していくんです。そのために、実際に組織内の様々な人に話を聞くこともあれば、議事録やドキュメントなど社内に公開されている文章を徹底的に読み込むこともしますね。

そしてキーパーソンの周辺では現在何が事業の課題になっているか、どんな取り組みをしているかを理解し、その課題解決をデザインでサポートしたり、取り組みを後押しすることもあります。そうしてデザインの可能性に共感してくれる人を増やし、内側から一歩ずつ変革することを意識しています。

社内でデザインの重要性そのものを浸透させるために、「成果を見せ、自分たちの役割を理解してもらう」を地道に繰り返すことが重要だと古結も続ける。そこでは同時に、デザイナーが能動的に情報を収集する活動が鍵を握るという。

古結

事業が目指すゴールを私たち自身が理解しておかなければ、「成果を見せる」こと自体ができません。そのために私たちが重視しているのが、傾聴です。

特に経営陣とは、直接話して目線を合わせることが大切だと捉えています。間に人が何人も入った情報で仮説を重ねると、どんどんズレていくことが多い。一次情報をきちんと得たうえで、同じゴールの方向を向くことができれば、実践のなかで自ずとデザイン活動への合意形成はできていくかなと思っています。

エムスリーのデザイン組織では「成果」という観点で、ユニークな取り組みを行っていると古結は明かす。それは「全社採用目標」をデザイン組織が持つことだ。俯瞰して捉えると「事業を加速させる」上で、人的リソース不足の解消はキーファクターの一つであるのは間違いない。そこでデザイン組織は、採用への貢献という側面でも価値発揮をできるよう動いているという。実際、各事業においては、担当する個々のデザイナーがその事業における採用関連の数値を目標に据えているという。

古結

自身が携わる事業では、ビジネス・PdM・エンジニアといった異なる職種にも、デザイナーが採用関連の目標数値を持っているんです。この数値は個々人の評価にも「◯%」という形で組み込まれているので、デザイナーはその数字にコミットすることが求められる。

そうすることで、事業理解を個人レベルにまで落とし込み、事業の“加速”に自分ごととして取り組めるんです。具体的には、採用の資料づくりやサイト制作といったわかりやすい認知拡大への貢献もありますが、例えばビジネスチームと一緒に採用イベントを開催するなど、担える範囲は非常に広いです。

こうした営みの意義を、「信用貯金」という言葉で表したのは田中だ。デザイン組織を立ち上げ、いきなり社内の各所でデザインが活きる形に仕組みや業務を変えるのは現実的ではない。

すでに顕在化している社内の課題を一つひとつ丁寧に解決していくことで、「デザイナーは頼れる存在だ」という周囲の認識をつくっていくことが、最初は大事になるという。

田中

属人性は悪のように捉えられますが、最初は「◯◯さんが言うなら」という“属人化の極み”とも言える状態を作ってしまうべきだと私は考えています。そうすることで、社内での説明コストがグンとさがるからです。この「◯◯さん」とは、私のような責任者に限りません。むしろ実務を担当したデザイナーをしっかり前に立て、その人の成果として信用を得ていくことも意識しています。

そうして信用貯金が溜まってから、仕組み化に着手します。デザインプロセスを構造化し整理して、組織的に業務フローなどを変えていく。すると、個々のデザインの品質レベルではなく、デザインが「事業課題に対してどのようにインパクトを出したか」という説明責任を果たせるようになってくるわけです。

説明責任を果たせると、さらに信用貯金が積み重なっていくので、あちこちでデザイナーがプレゼンスを発揮して大きな挑戦ができるようになります。いままさにデザイン組織そのものをなくし、デザインのチカラが組織の生態系の中に“融けていく”ことを理想として、取り組みを進めていますね。

未来あるデザイナーを育てていくために

それぞれ地道なプロセスを経て、デザインが生きる土壌を実際に育んできた3つの組織。この日会場からはデザイナー個人の目標設定、あるいは評価や考課についての質問も寄せられた。

NTTコミュニケーションズという巨大、かつ歴史ある組織体でデザインがわかる社内人材の育成に取り組む土岐は、各事業がデザインを導入するにあたって、「どうやって目標設定すればいいか?」「どのような指標で評価すべきか?」とミドルマネージャーから聞かれることも多いと話す。この際に土岐が心がけているのは、デザインを“特別な存在”にしないこと、汎用性ある評価法を説いて回ることだ。

土岐

あくまで既存の人事評価の枠組みに沿わせながら、プロセス(How:プロジェクトの進め方)、アウトプット(What:創り出すもの)、アウトカム(How much / How many:最終的に得られる計測可能な成果)の三軸で、しっかりとデザイン業務の目標設定と評価を行う方針を取り入れています。この方針はデザインだけでなく、サービス企画やデータサイエンス、マーケティングといった業務を評価する際にも同様に活用できますよと説明することで、敷居を下げていきました。

他方で、大企業内でデザイナーという専門職の組織を新設する際には、既存の事業組織が採用してきた総合職中心の評価制度がフィットしないこともある。そうした中でデザイン組織は、いかにして評価制度やキャリアラダーを設計しているのだろうか。

土岐

基本はデザイン組織の評価制度も全社的な評価軸から大きく外れないようにしています。しかし、ジェネラリストとしての優秀さを求められるプロパーの社員を想定した評価軸では、明確な専門性とスキルセットを求められて入社してくる専門職に対して、適切なキャリアラダーを組むことは難しい。

そこでKOELでは、「組織としての成果」はしっかりと定義した上で、KOEL独自にデザイナーとしてのキャリアを向上させる道筋をつくっています。KOELに存在する4つのデザイン職種それぞれに対して、ジュニア・ミドル・管理職といったラダーを、現在在籍しているメンバーのスキルをベースに設定しています。もちろんそれは完成形ではなくて、今なお拡大を続けているチームの中で、定期的に見直しながら進めていますね。

田中

Visionalも近いです。最初にデザイン組織をつくったときは、いずれ個々のデザイナーがビジネスに入り込むことを想定して、デザイン組織としての力量を押し出さずに、「ビジネスサイドの能力」を重視し、その向上にも注力しました。

評価制度も最初は「ビジネス能力の評価」と「ものづくりに対する評価」を独自に併用していて、デザイナーがプロダクトの組織やマーケティングの組織へ融けていくとともに、全社の評価軸で適切に評価できるようになっていきました。最初から全部デザイン組織向けに評価制度を設計するのではなく、まずは全社の考え方にアジャストさせていくことは不可欠だと思いますね。

古結

エムスリーの場合も、デザイナー向けのキャリアプランは準備していません。デザイン組織の事業貢献を主軸に各部署の目標を設定し、それに向けて各メンバーは「自分が何をしたいか?どんなキャリアを歩んでいきたいのか?」をマネージャーとじっくり相談しながら個別に最適化させています。

さらに、デザイン組織では役割を明確につくらないのも特徴です。動画クリエイターもUIデザイナーも、私でさえも全員役割は共通して「デザイナー」です。そもそもうちは、70事業のスタートアップが集まっている組織イメージなので、正直「この肩書きの人はこれが役割」なんて言っている場合ではありません。担当事業への貢献を通して、各自が思い描くキャリアに近づけるよう様々なチャレンジを重ねてもらい、そのキャリアをしっかり応援していくようにしています。

デザイナーを特別扱いせず、組織の一員として捉えていく。これによって、デザイナーが社内で活動できる場が広がることはもちろん、デザインが当たり前にビジネスサイドの「すぐ傍にある」環境が生まれる。デザイナーに理解があるビジネスサイドの人材が増えていくことも期待できるだろう。

ここまでの議論から、従来は暗黙知であることが多かった「企業内でデザインの価値をどう理解してもらうか」という方法論が少しずつ見えてきた。こうした積み重ねと体系化によって、デザインの可能性をいかに次の世代に開いていくかが重要だ、と田中はイベントを締めくくる。

田中

ものごとや人の考え方をこんな風に変えられるんだ、と初めて感じたときの、「デザインってすごい!」という感動が、自分の中には今も残っています。

どんなに複雑な課題に直面しても、人や組織、状況をデザインは変えられるかもしれない。そのワクワク感を忘れずに、既存のデザインのあり方を変える試行錯誤を私たち自身が楽しむことが、次の世代にとっても重要になると思っています。

Credit
執筆
佐々木将史

編集者。保育・幼児教育の出版社に10年勤め、'17に滋賀へ移住。保育・福祉をベースに、さまざまな領域での情報発信、広報、経営者の専属編集業などを行う。個人向けのインタビューサービス「このひより」の共同代表。関心のあるキーワードは、PR(Public Relations)、ストーリーテリング、家族。保育士で4児(双子×双子)の父。

撮影
坂本美穂子

マガジンハウスの社スタに勤務後、写真事務所FREAKSにて田村昌裕氏、一之瀬ちひろ氏に師事。その後独立。

取材・編集
石田哲大

ライター/編集者。国際基督教大学(ICU)卒、政治思想専攻。ITコンサルタント、農業用ロボットのPdM、建設DXのPjMを経て独立。関心領域は人文思想全般と、農業・建築・出版など。

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